影響を受けるのは財務・経理部門ではなくプロジェクトマネージャー（およびPMO）です。
プロジェクト・マネージャーから報告するプロジェクト進捗率が、会社の売上高に直接反映されます。
EPM（Enterprise Project Management）システム「PREGARE」を使えば、原価比例法の他に、出来高（EV）法による 進捗率を自動計算することができ、より開発現場の実態に近い進捗を報告することができます。 |
- 契約前の見積段階で精度の高いWBSを作成しなければならない。
- 契約時点で根拠のある原価見積を作成しなければならない。
- プロジェクトに関わる人件費・諸経費・外注費などが適切な承認プロセスを経て集計され、月次でプロジェクト原価を計算できなくてはならない。
- プロジェクト実原価をもとに、随時プロジェクト総原価の見積ができなくてはならない。
- パートナー委託部分の進捗率を毎月把握できなければならない。
- 売上計上する進捗率とプロジェクトの実態進捗率を一致させなければならない。
- 仕様変更があったときに随時プロジェクト総原価の見積ができなければならない。
- 標準テンプレートや過去の類似事例をコピーしてWBSを作成できます。
- プロジェクト計画に要員を配置すれば、原価を自動計算します。
- プロジェクトに関わる人件費・諸経費・外注費を一元管理することができます。
- 随時プロジェクト総原価の試算ができます。
- パートナー委託部分をサブプロジェクトとして別管理することができます
- 原価比例法ではなく出来高（EV）法を用いて進捗率を自動計算することができ、報告する進捗率と実態進捗率を完全に一致させることができます。
- WBS構造はプロジェクト中に変動させることができます。その際初期WBSと最新WBSを別々に保有することができます。
- EPMパッケージなどの基幹システムとプロジェクト管理システムの連携をとることができます。
APIを準備。設計当初から基幹システムとの連携を考慮しており、多くの場合既存システム（ERPパッケージ・独自システムetc）の改造なしで連携可能。
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